TSUTAYA最大のフランチャイズ会社であるトップカルチャー（新潟県）が2023年の10月期までに県内外の蔦屋・TSUTAYA全69店のレンタル事業から撤退する方針を明らかにしました。
時代の流れはもちろんあるのですが、今回の発表で利用していた店舗も含まれていました(-_-;)
今後はどうなるのか分かりませんが、TSUTAYAのレンタル撤退はトップカルチャーが運営している店舗のみになります。
そこで、レンタル事業が無くなる店舗情報と今後について調べてみました。
トップカルチャーがレンタル事業から撤退する店舗
トップカルチャーは新潟市に本社がありますが、1都9県69店舗を構える東証1部に上場している大企業です。
69店舗の内訳としては
- 新潟県：24店舗
- 長野県：12店舗
- 群馬県：6店舗
- 埼玉県：6店舗
- 東京都：10店舗
- 神奈川県：4店舗
- 茨城県：2店舗
- 宮城県：2店舗
- 岩手県：1店舗
- 静岡県：2店舗
細かい店舗情報はトップカルチャーの店舗情報をご覧下さい。トップカルチャーのページには74店舗とありますが、確認してみると69店舗でした。
ニュースによれば、レンタル事業の売上は10年前と比べると35.9％まで減少ということなので固定費だけ考えても商売としては難しい状況です。
今回の撤退後空いたスペースには売上が好調な雑貨品や食品を充実させて売上げ増につなげるそうです。
TSUTAYAのレンタルが全て無くなるわけではない
レンタル（DVD、CD,コミック）をしている店舗は全国で728店ある（10月18日現在）ので、今回のトップカルチャーの69店舗は全体から見れば約9.5％ということになり、約9割強の店舗ではレンタル事業は継続されます。
しかし、今般のサブスクやネットの動画配信の勢いは益々当たり前になってきている中、他のフランチャイズがレンタル事業から撤退の判断をしたとしてもおかしくない状況です。
撤退するのには撤退ペナルティーが
今回のトップカルチャーの撤退においてフランチャイズ契約をした本部のカルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）に対して莫大な撤退ペナルティーが課せられ、その額はなんと21億円ということです。
レンタルの売上が下がっていて収支がマイナスになって撤退したいと考えていても高額なペナルティーを支払われなければならないことを考えると経営者側にとっては頭の痛い問題です。
時代の流れを読み、どう判断していくのかはそれぞれの会社のトップの判断次第です。
TSUTAYAのの約9割がフランチャイズによる運営という事実から今後のCCCの動向にも注目です。
まとめ
- TSUTAYAの最大フランチャイズ会社トップカルチャーが2023年10月期までに運営する全店でレンタル業務を終了
- トップカルチャーの運営店でのレンタル業務が終了するだけで他のTSUTAYAでは継続
- フランチャイズ店はCCCと契約しているので撤退するには高額な撤退ペナルティーが課せられる
5Gといった超高速な通信手段も全国的に広がりを見せてくる中、なんとかレンタル業ならではの強みを見つけ存続してもらいたいものです。
コメント